【新型コロナ】コロナ禍で出産した女性は心理不安が増大 ストレスで緊張 地域の保健やサポートが必要
済生会横浜市東部病院と東邦大学などの研究グループの調査。
「これらの不安を解消するためには、医療レベルの対応だけでなく、地域での保健や福祉、行政レベルでの対応も検討していく必要があり、まさに地域包括的なケアとサポートが求められるところですが、当事者とその家族にとって、適切な相談機関をみつけることは容易ではありません」
これまでも日本の周産期医療システムは、平時は機能しても、非常時にうまく機能しないことがありました。たとえば、2008年に脳出血を起こした妊婦が、総合周産期母子医療センター（※1）である東京都立墨東病院など8病院に受け入れを断られ、出産後に死亡した事例などが挙げられます。「周産期＋脳出血」「周産期＋コロナ感染」のように、通常の周産期以外にも対処が求められる患者さんを救える機能を兼ね備え非常時でも受け入れられる、という体制は整っていないのが現状だからです。
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